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2015年12月にZEHロードマップが公表され、
日本国内でもZEHの普及は進みつつあります。
近年では、戸建住宅だけでなく集合住宅でもZEHが増えつつあります。
ZEHとは？
ZEHとはZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略で、
年間の1次エネルギー消費量がネットでゼロとなる住宅「ゼロエネ住宅」のことを言います。
家庭で使用するエネルギーと、太陽光発電などで創るエネルギーをバランスして、
1年間で消費するエネルギーの量を実質的にゼロ以下にする家です。
ZEHは、家全体の断熱性や設備の効率化を高めることで、
夏は涼しく冬は暖かいという快適な室内環境をたもちながら省エネルギーをめざします。
ZEHの実現・普及は、日本のエネルギー需給の抜本的改善の切り札となると考えられ、
社会的便益が高いものです。
ZEHのメリット
（1）経済性
高い断熱性能や高効率設備の利用により、
月々の光熱費を安く抑えることができます。
さらに、太陽光発電等の創エネについて売電を行った場合は収入を得ることができます。
（2）快適・健康性
高断熱の家は、室温を一定に保ちやすいので、
夏は涼しく、冬は暖かい、快適な生活が送れます。
さらに、冬は、効率的に家全体を暖められるので、
急激な温度変化によるヒートショックによる心筋梗塞等の事故を防ぐ効果もあります。
（3）レジリエンス
台風や地震等、災害の発生に伴う停電時においても、
太陽光発電や蓄電池を活用すれば電気が使うことができ、
非常時でも安心な生活を送ることができます。
このようにZEHは断熱性能に優れた住宅です。
断熱性能が優れている住宅と健康との関連について多くの研究がなされています。
断熱性能が優れている住宅においては、家中の温度差が小さくなり、
結露やカビの発生を抑えると共に、室温の差による体への負担が小さくなるため、
温度差のある部屋の間を移動した時に起こりやすい
ヒートショックのリスクが低減されるなど、
健康面のメリットも期待でき、健康で快適に過ごすことができるとの研究成果が出ています。
また、ZEH化した住宅に蓄電システムを備えれば、
停電時にも電気を供給できるなど、災害に強い家としても力を発揮できます。
ZEHの集合住宅には種別がある
近年、ZEHは戸建住宅だけでなく集合住宅でも増えつつあります。
住宅の断熱性能を高め、エネルギー効率の高い設備の導入で「省エネ」を図り、
太陽光発電などで生み出す「創エネ」でエネルギー収支を「ゼロ以下」にする住宅のことです。
集合住宅のZEHには４つの種別があります。
・『ZEH-M（ゼッチ・マンション）』
創エネを加えて100％以上の省エネ率を実現する
・Nearly ZEH-M（ニアリイ・ゼッチ・マンション）
住棟全体で正味75％以上の省エネ
・ZEH-M Ready（ゼッチ・マンション）
住棟全体で正味50％以上の省エネ
・ZEH-M Oriented（ゼッチ・マンション オリエンテッド）』
住棟全体で正味20％以上の省エネ
ZEHの集合住宅は、
省エネ率などにより4つの種別に分かれています。
これは、高層マンションになるほど
住戸数に対して太陽光パネルの設置が不足することから、
それぞれで異なる水準が定義されています。
マンションのZEH化とは
マンションのZEH化の具体的な例は下記のようなものがあります。
- 高効率のエアコンや省エネ性の高い給湯器「エネファーム」や「エコキュート」を設置
- 外壁や屋根、床や天井を高性能な素材にして断熱性を高める
- 窓ガラスやサッシの断熱性を高める
さらに、創エネによって省エネ率100％を満たす『ZEH-M』の場合は、
- 各住戸に割り当てた太陽光パネルと燃料電池「エネファーム」を設置
⇒余剰分の電気を売電することによって光熱費を削減
消費エネルギーを削減し、給湯と冷暖房のエネルギーを削減することが、
マンションのZEH化には重要です。
ZEH-Mの今後
ZEH-Mにはメリットばかりでなく、デメリットもあります。
一般のマンションと比べるとZEH-Mの建築費は割高になるため、
デベロッパー、購入者、どちらにもデメリットとなります。
そこで、ZEH-Mの工事費用の一部を補う目的から、
国による補助金制度が用意され、ZEH-Mの建築がしやすい環境が作られています。
申請には登録業者となるなど、一定の手続きは必要となりますが、
大規模な補助が受けられることは大きなメリットになります。
国が定めた「ZEHロードマップ」で
「2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す｣とする
政策目標が設定されていることからも、
環境性能の高いZEH-Mが手の届きやすい選択肢となる必要があります。
今後も普及が進められていくのが自然な流れとなるでしょう。
