ここでは関東地方の主な評価機関をまとめています。

東京都
公益財団法人東京都防災・建築まちづくりセンター

〒160-8353 東京都新宿区西新宿7-7-30
小田急西新宿O-PLACE 2F・3F
詳細はこちら
一般社団法人日本住宅性能評価機構

東京都渋谷区代々木1丁目38番2号 ミヤタビル6階
詳細はこちら
最短本日中までにそろう
株式会社高良GUT

〒101-0061
東京都千代田区神田三崎町三丁目2番15号
ORIENT BLD. No.68 GUARANTEE21 6階
詳細はこちら
イーハウス建築センター株式会社

〒101-0042
東京都千代田区神田東松下町17番地
詳細はこちら
日本建物評価機構 株式会社

〒103-0027
東京都中央区日本橋三丁目8番16号 ぶよおビル6F
詳細はこちら
シー・アイ建築認証機構株式会社

〒102-0072
東京都千代田区飯田橋1-4-8 アイルズBMビル6F
詳細はこちら
日本タリアセン株式会社

〒151-0053
東京都渋谷区代々木1-55-4 山門ビル3階
詳細はこちら
NIC確認検査株式会社

〒101-0061
東京都千代田区神田三崎町2-20-7 水道橋西口会館902
詳細はこちら
AI確認検査センター株式会社

〒194-0013 東京都町田市原町田1-7-17 ガレリア町田ビル4F
詳細はこちら
株式会社ビルディングナビゲーション確認評価機構

〒170-0005
東京都豊島区南大塚3-37-5 大塚台パークサイドビル7階
詳細はこちら
株式会社都市建築確認センター

〒113-0034
東京都文京区湯島一丁目9番15号 御茶ノ水HYビル(旧茶州ビル)5F
詳細はこちら
埼玉県
一般財団法人さいたま住宅検査センター

〒330-0064 さいたま市浦和区岸町7-12-3
詳細はこちら
千葉県
株式会社千葉県建築住宅センター

〒260-0013 千葉市中央区中央4丁目8番5 建築会館
詳細はこちら
ユーディーアイ確認検査株式会社

〒277-0011 千葉県柏市東上町8-25 常盤ビル 1階・2階
詳細はこちら
複数の専門家からの提案を受け取りましょう
日本確認センター株式会社

〒273-0026 千葉県船橋市山野町161番地1
詳細はこちら
株式会社ガイア

〒271-0073 千葉県松戸市小根本2番地9 吉ビル2階
詳細はこちら
茨城県
一般財団法人茨城県建築センター

〒310-0852 茨城県水戸市笠原町978-30
詳しくはこちら
株式会社安心確認検査機構

〒310-0805 茨城県水戸市中央1-8-17
詳しくはこちら
株式会社EMI確認検査機構

〒300-3261 茨城県つくば市花畑三丁目27番地6
詳しくはこちら
栃木県
株式会社総研

〒320-0036 栃木県宇都宮市小幡二丁目4番5号
詳しくはこちら
群馬県
公益財団法人群馬県建設技術センター

〒371-0854 群馬県前橋市大渡町一丁目10番地の7 群馬県公社総合ビル7階
詳しくはこちら
神奈川県
一般財団法人神奈川県建築安全協会

〒231-0004 神奈川県横浜市中区元浜町三丁目21番2号ヘリオス関内ビル
くわしくはこちら
株式会社神奈川建築確認検査機関

〒252-0303 神奈川県相模原市南区相模大野7-8-10 大塚ビル2階
くわしくはこちら
株式会社湘南建築センター

〒254-0035 神奈川県平塚市宮の前13-3
くわしくはこちら
こちらもどうぞ
省エネ適合性判定なら実績豊富な「エネカル」の専門家に相談しましょう
建築物省エネ法の改正により、建築物の省エネルギー性能の向上がますます重要になってきました。
しかし、省エネ計算や適合性判定の申請は、専門的な知識と経験が必要とされます。
設計事務所様や建築家様で省エネ計算や省エネ適合性判定、その他補助金申請等でお悩みの方は、ぜひ「エネカル」をご利用ください。「エネカル」はあなたの要望と専門家の得意を、一括(イッカツ)でマッチングするサービスです。今すぐご利用できます。










省エネ計算の社内対応か外注か、判断に迷うことが多いです。自社で回せるスタッフがいれば良いですが、計算の正確性やその後の適判での指摘への対応を考えると、専門の計算代行に任せたほうが安全なケースも多いですよね。ただ、外注する場合でも、設計意図や仕様の変更を正確に伝えるための資料準備にかなりの工数がかかります。外注先とのやり取りで認識の齟齬が出ると、後から軽微変更の対応などで二度手間になるのが一番困ります。コストと工数のバランスをどこで取るのが正解なのか、実務で動いている皆さんの判断基準を伺いたいです。
資料準備の工数を軽視しすぎじゃないですか?外注に丸投げしても、正確な図面や仕様書がないと計算は回せませんよ。
外注した後の質疑応答を誰がやるのかが問題ですよね。設計側が動けないなら、代行会社とのやり取りだけで完結するのは難しいです。
おっしゃる通り、外注先との窓口を誰が担当するかが運用の肝ですね。設計事務所の場合、基本的には設計担当者が回答する形になりますが、仕様変更のたびに計算を修正してもらう手間を考えると、最初からどれだけ正確な情報を渡せるかが勝負です。外注先をただ丸投げにするのではなく、設計と計算代行の役割分担を明確にして、手戻りを最小限にするためのフローを確立しているところが、スムーズに進んでいると感じます。
いや、それでも社内で一から計算を追い続けるコストとリスクを考えたら、専門家に任せた方が結果的に早いケースも多いはずです。